当サイトではIE10未満のブラウザがご利用いただけません。Browsers with IE10 less can not be used on this site.

(1)検査を行う際の保護者への説明

 妊娠中(後期が望ましい)に、保護者に対して新生児聴覚検査に関する説明を行います。その際には、新生児聴覚障がいの頻度、早期発見・早期療育の重要性、検査の安全性、検査結果が「要再検」時の対応等について説明します。特に新生児聴覚検査は、精密検査の必要性を判断するためのふるい分検査であり、聴覚障がいの有無を判定するものだけでないことを説明する必要があります。また、口頭のみでなく、「赤ちゃんのきこえと「新生児聴覚検査」についてのご案内」(様式1-1)、「赤ちゃんのきこえの検査(新生児聴覚検査)について」(様式1-2)などを用い、医師・看護師・臨床検査技師等が以下の事項を説明するように努めてください。

説明の内容

  1. 検査を受けなくても、その後の診療が不利になることはないこと
  2. 検査は、精密検査の必要性の有無を判定するための検査であり、聴覚障がいの有無を判定するものではないこと
  3. 新生児の聴覚障がいは、約1,000人に1~2人に起こるといわれていること
  4. 検査は、赤ちゃんが眠っている間に、数分間、専用のイヤホンを耳につけて行い、痛みも副作用もないこと
  5. 検査は、正確な判定が難しい場合があるため、入院中や1か月健診時に、何度が行うこともあること
  6. 検査結果は、1か月健診時にお知らせすること
  7. 検査結果が「要再検」の場合は、紹介する医療機関で精密検査を受けることになること
  8. 検査は、生涯の聴覚を保障するものではないこと
  9. 検査結果が「パス」の場合でも、「聴覚言語発達チェックリスト(様式3)」を用い、聴覚の発達に注意する必要があること
  10. これからの乳幼児健診においても聴覚の発達について確認する機会があること

 

両親への支援について(1)

新生児聴覚検査の概要については事前に説明され、家族の同意を得て実施されることが原則です。しかし、多くの親にとっては、聴覚障がいは未知のものであり、検査結果が「要再検」となることへの予測は低いものです。また、検査を出産に関連する一連の診療の一部と解釈している親もおり、まだ十分な認職に基づいて実施されているとはいえません。さらに検査結果の報告時の配慮が不十分なためのトラブルも見られます。
 このようなことを防ぐため、新生児聴覚検査の事前説明や精密検査への速やかな連携がとれるよう、医療機関内外の協力体制を作ることが重要です。

(2)検査の担当者

Copyright(C) 2006~ 鳥取県(Tottori Prefectural Government) All Rights Reserved. 法人番号 7000020310000