生後６か月までに、およその聴力レベルの診断を行い、聴力正常・経過観察・補聴器を早期につけ専門療育を開始した方がよいかといった判断をします。
ＡＢＲなどの他覚的検査に加え、ＢＯＡ・ＣＯＲなどの年齢に応じ聴性行動反応を総合して診断します。
保護者には、乳幼児期の聴覚の発達と家庭での聴性行動の観察のポイントを説明します。
一側性難聴と診断した場合、言語発達への影響はほとんどなく、健常児と同様の発達が期待できることを説明します。この際、健側の聴力低下を防ぐために、感音難聴を合併することがある「おたふくかぜ」に対する予防接種を勧めます。
聴覚以外に発達遅滞や奇形などを伴う例では、全体の発達に伴い、聴力の閾値も改善する場合もあるため、小児科・脳神経小児科などと連携しながら慎重に診断していきます。
（４）早期支援施設への紹介へ