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新生児聴覚検査は、単に、検査により障がいを発見することに意味があるわけではなく、検査で聴覚障がいの疑いがもたれた際に、適切に精密検査・確定診断が行われ、必要に応じて補聴器の早期装用や聴覚障がい児としての療育が開始されることが保障されて、初めて意味を持つものです。聴覚障がい発見後の支援体制が十分でないまま新生児聴覚検査を行えば、早期発見のメリットが生かせず、いたずらに親の不安をあおってしまう懸念があります。新生児聴覚検査を意義あるものにするためには、検査や聴覚障がい児支援に携わるそれぞれの立場の関係者が、新生児聴覚検査、その後の精密検査、療育・教育までの流れを理解し、現状において活用できる資源を最大限に生かす必要があります。
鳥取県では、図2のように、聴覚検査で「要再検」と判定された児が放置されたりすることがないよう関係者が連携し、精密検査を行うまでに十分な支援を行うとともに、精密検査で「聴覚障がい(疑)」と診断された児においても、早い時期から適切な支援が受けられるような体制づくりを行っていきます。
  

図2

  

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