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 先天性聴覚障がいが気づかれない場合、耳からの情報に制約があるため、コミュニケーションに障がいをきたし、言語発達が遅れ、情緒や社会性の発達にも影響が生じます。聴覚障がいはその程度が重度であれば1歳前後で気づかれますが、中程度の場合は、“ことばのおくれ”により、2歳以降に発見され、支援開始が3歳あるいはそれ以降になることもしばしばあります。
 しかし、聴覚障がいは、早期に発見され適切な支援が行われれば、聴覚障がいによる影響が最小限に抑えられ、コミュニケーションや言語の発達が促進され、社会参加が容易になります。そのため早期に聴覚障がいを発見し、児及びその家族に対して支援を行うことはとても重要です。
 聴覚障がいの早期療育のため、生後早期に聴覚障がいを発見しようとする試みは古くからありましたが、有効な方法がありませんでした。1970年代の聴性脳幹反応(ABR)の出現により、初めて新生児に対しても精度が高い検査が可能になりましたが、検査に時間がかかることや検査の実施や結果の判定には経験が必要となることなどから、検査は妊娠・出産時の経過において聴覚障がいの危険因子を持つ児に限られていました。しかし、近年、全新生児を対象にすることが可能な、測定と解析を自動化した新生児聴覚検査機器が開発され、臨床で使用できるようになりました。これを用いることにより新生児期に先天性聴覚障がいを発見し、二次的な影響を最小限にすることが期待できます。
  
  

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